BIツールのシェアと最新の市場動向は？シェアの高いBI製品の利用状況調査公開！

BIツールの選択に迷ったら、すでに多くの企業で導入されているBIツールなら信頼できると思っている方がいるでしょう。しかし、BIツールは炊飯器やエアコンではなく、企業ユーザーそれぞれのニーズに独特な個性があります。

シェアが高いBIツールが必ずしも自社に合うとは限らないため、BIツール全体の市場規模と業界におけるBIの位置づけ、各ツールの特徴を把握したうえで検討することが大切ですね。　

この記事では、BIツールのシェアと市場規模、同市場の成長の見込みを詳解します！好評なBIツールのオススメ製品紹介もします。BIを導入済みの企業のBIツール利用状況に関する調査結果を説明しながら、BIツール市場の動向を交えてBIツールについて知りたいという方は、ぜひご覧ください。

　BIツールのシェアと市場規模

１、BIツール市場が成長した背景

BIツールは年々市場規模が拡大しています。その背景として、DXや働き方改革といった文脈で、データの活用を重視する企業とデータを活用する場面が増えたことが、大きく関係しています。

景気低迷と需要の変動という市場マクロ環境において、2019年世界のBI市場の成長率は2018年より低く、シェアと市場の成長率は鈍化しました。 ガートナーが発表した調査レポート『Market Share：Analytics and Business Intelligence、Worldwide、2019』＊で、世界の分析およびBIソフトウェア市場は2019年に10.4％成長し、248億米ドルに達したと指摘しました。 その中で、現代BIは17.9％の成長率で成長を続け、データサイエンスプラットフォームが17.5％成長しました。 2018年のこれらの数値は、それぞれ11.7％、23.3％、19.0％でした。

しかし日本市場にとって、BI業界発展の見通しは明るいです。

景気後退と2020年からの新型コロナウイルス大流行の影響で、数多くの企業がプレシャーを感じている一方、デジタルトランスフォーメーション（DX）が今後、企業発展の一般的なトレンドであることを反映しています。

ビジネス需要予測のニーズが増え、企業に蓄積されてきた大量なデータ、テキストを活用する動きが活発になったことで、DXに欠かせないBIツールを含むBDAソフトウェアの成長は好調となる見込みです。

* 『Market Share：Analytics and Business Intelligence、Worldwide、2019』：https://www.gartner.com/document/3985421

2、BIツールを含むBDA市場は拡大傾向

IT業界専門のリサーチ会社のIDC japan＊は2019年、BIツールを含むBDAソフトウェア（分析情報管理／統合基盤、BIツール／データ分析ツール、パフォーマンス管理／アナリティクスアプリケーション）の国内市場が2018年は前年比9.6%増の2,778億7,500万円に到達したと発表されています。

また、同社が2020年発表した日本国内BDAテクノロジーとサービスの市場予測で、2019年は前年比10.0％増、1兆799億5,100万円になったと推定しています。

既述のとおり、BIツールを含むBDAソフトウェア市場は、国内だけをみても一兆円を見据える規模となっています。

今後、企業でのマーケティング、顧客エクスペリエンス、営業／リスク予測、経営洞察などのデータ分析需要がさらに増え、企業のDXが進むにつれてデータが持つ重要性はいっそう高まるに違いないでしょう。必然的に、BIツールの市場は拡大していくことも考えられます。基盤となる市場の好調は、BI製品シェアの総額の拡大を意味します。

＊国内BDAテクノロジー／サービス市場予測を発表：https://www.idc.com/getdoc.jsp?containerId=prJPJ46435220

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３、今後のBIツール市場予測

企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）推進の中核となっているBIツールをはじめとするBDAソフトウェア市場は拡大する見込みですが、同市場においても新型コロナウイルス大流行の影響は避けられず、一時的に成長は鈍化すると予測しています。

ユーザー企業のDXプラットフォームへの投資意欲は2022年以降には回復し、再び好調な成長になるとIDCjapanがと予測しています。この結果、2019年～2024年の年間平均成長率は11.7％で、2024年時点の市場規模は1兆8,765億7,400万円になると予測されています。

４、現在のシェアと将来の見込み

IDCジャパンの発表によれば、2019年におけるBA市場では、オンプレミス型BIツールのニーズが伸びています。BIツール現在のシェアではオンプレミス型が主流ですが、今後はクラウド型もシェアが伸びる見込みです。

BIツールは社内のデータを統合するため、自社リソースでサーバーを構築するオンプレミス型BIが最初にシェアを伸ばしました。その後にクラウド技術の発展とクラウドサービスの普及で、クラウド型BIもセキュリティ性が高く使いやすい製品が登場してきました。これからクラウド型BIツールのシェアがだんだん増える見込みです。

ビッグデータを取り巻く同市場について、導入企業の利用状況からみていきましょう。

オンプレミスBIと クラウドBIについて、以下の記事をご参考してください。

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　企業におけるBIツールの導入状況

BIツールシェアと市場動向の話をしましたが、次に企業におけるBIツールの利用実態を見てみましょう。

BIツールは社内に散在するデータを一か所にまとめて取り扱うことが可能です。部署間を横断するようなデータ分析ができるため、多くの部署を抱える大企業を中心にBIツールの利用が増えています。また、FineReportのような帳票機能、データ入力機能、モバイル端末対応機能も備えている、ご利用機能とユーザー数により課金するBIツールは、中小規模の企業での利用も拡大しています。

ガートナー社は、国内企業（ 主に首都圏、大阪圏、名古屋圏 で働くビジネス・ワーカーを対象）におけるビジネス・インテリジェンス (BI) ツールの導入状況とその利用実態に関するWebフォーム調査＊を実施しました。回答の全返信数 (有効回答者数) は441件でした。

大多数の企業がBIツールを採用しているが、企業内個人の利用状況はばらつき

調査の結果を見ると、対象者の74%が、自社でBIツールを利用していると回答しました。大企業（回答者の所属企業の従業員数規模については、2,000人以上が249件）でのBIツールの導入はかなり進展していると言えます。

自社でBIを利用していると答えた者のうち、最も多い割合の41%が自身では利用していない、二番目は35％で、主に自身の分析ニーズによって能動的に利用している。

さらに、自社でBIを利用しているという回答者の利用頻度について尋ねたところ、週1回以上利用している回答者は、ほぼ半数で、全体の49%でした。

ツールの難易度が高くて、利用する上でハードルが高いと感じているユーザーが多数いる

同調査において、利用中のBIツールに対する不満を最大3つまで選択可能とした設問では、
「BIツールの使い方が難しい、使いこなせない」という回答の割合が37%と最も多く、
次に「パフォーマンスが低い、処理に時間がかかる」(27%)、
「導入の有用性あるいは費用対効果を検証するのが困難」(22%)
が続く結果となりました。

以上のガートナーの調査結果を見ると、導入する前、BIツールのシェアや機能を検討する以外、自社のニーズや目標、データ・リテラシー、BIツールのサポート体制をまず確認して、検討すべきでしょう。

BIツールはどのような効果に繋がるのか分かりにくいため、選定には非常に労力が必要ですね。無料でトライアルできるBIツールもありますので、まずはツールを無料体験して機能確認から入りましょう。

FineReportは90日間の無料トライアルバージョンを提供しています、しかも製品版と同じ、全ての機能が利用できます。試使用の際でも、専任スタッフが貴社の要望と課題に応じて対応いたしますので、ぜひ一度FineReportを試してみてください。

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まとめ

ビッグデータ、AI、5Gの継続的な開発と革新、ICTの発展、情報化社会において、 データは企業にとって重要な生産要素になり、データ量、データソース、データタイプは指数関数的な増加しています。 あらゆる分野の常識を覆しつつあり、デジタルトランスフォーメーション（DX）がこの時代の「ニューノーマル」になっています。

デジタル時代を背景に、企業レベルのデータに基づいた意思決定能力とデータ価値の洞察は、BI（ビジネスインテリジェンス）を新しいビジネストレンドの最前線に押し上げました。

本記事ではデータを取り巻く市場動向と、その中でBIツールについて深く取り上げてきました。データの活用が企業活動において欠かせないことは、市場規模の広がりからも明らかです。データ時代の中で企業を発展させていくためにも、ぜひ、同ツールの活用を検討してみてください。

次回は、BIツール導入を検討する際の注意事項と判断するためのポイントの話をします。

関連ソース：

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＞システム担当者必読！BIシステムの初めての導入ガイド

＞BIツールで市場動向が分かる

＞BIツールでデータマーケティング、消費者心理を洞察

＞業務効率向上につながる電子帳票で働き改革を推進プロジェクト